①著書

●平成15年

『成果主義と労働法』（共著）（2003年2月、日本労働研究機構）第8章「成果主義と解雇」（195－221頁）を分担執筆。

『新時代の労働契約法理論』（共著）（2003年3月、信山社）第11章「労働条件の変更と紛争処理」（333－361頁）を分担執筆。

●平成16年

『現代法の展望　：　自己決定の諸相』（田中成明編　共著）（2004年5月、有斐閣）「労働法と自己決定」を分担執筆。

●平成17年

Outsourcing und Arbeitsrecht unter besonderer Beruecksichtigung von Arbeitnehmern von Subunternehmen sowie der Telearbeit, in : "Sozialer Schutz fuer atypisch Beschaeftigte - Ueberlegungen zur Neuordnung in Japan und Europa", 2005, Wien. (hrsg. Wolfgang Mazal und Takashi Muranaka)

『企業が割れる！電機産業に何がおこったか－事業再編と労使関係－』（久本憲夫・電機総研編）（2005年7月、日本評論社）第6章「企業組織再編と労働法」（141－161頁）を分担執筆。

●平成18年

『働く人の法律入門』（共編著）（2006年4月、有斐閣）

②論文

●平成14年

「労働法教育の課題と展望」日本労働法学会誌100号（日本労働法学会編、法律文化社）105－117頁（2002年10月）

●平成16年

「労働審判制度の概要と意義」季刊労働法205号（労働開発研究会）25－37頁（2004年6月）

「労働審判法の意義と今後の課題」法律のひろば57巻8号（ぎょうせい）33－41頁（2004年8月）

「個別労働紛争処理をめぐる議論と政策－80年代以降の議論動向－」日本労働法学会誌104号（日本労働法学会編、法律文化社）84－92頁（2004年10月）

●平成17年

「不当労働行為制度の課題と労組法改正の意義 （特集2 労組法改正と集団的労働紛争処理）」ジュリスト1284号（有斐閣）63～69頁（2005年2月）

Labor Law and Self-Determination, Kyoto Journal of Law and Politics vol.01(2), pp15-31.

●平成18年

「採用拒否と不当労働行為」ジュリスト1312号（有斐閣）82－88頁（2006年6月）